新卒2年目の転職を成功させるために準備すること


大学など教育機関を卒業した後、いったん就職したものの短期間で転職を志す若者のことを一般的に「第二新卒」と呼びます。厚生労働省発表の「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」によると、大学卒業後の離職者における第二新卒の割合は30%を超えています。

もちろん、一度新卒採用をして基本的な研修を施したにもかかわらず、数年で離職されてしまうのですから雇用者側としては手痛い出費です。その一方で、そのような研修を経て若者の再雇用の需要は一定程度あります。元から特殊なスキルや経験を重宝される中途採用層とは異なり、第二新卒が再雇用される際の企業側の動機はそのポテンシャルにあるためです。

ここでは二年目の転職活動に着目して、第二新卒の転職活動についてみていきます。

新卒2年目で転職して成功した事例

技術職や営業職が入社二年目で行う転職に成功するのは、どのような状況なのでしょうか。以下はリクルートエージェントのサイトに掲載されていた転職事例からの引用です。

例えば、技術職の場合は以下のような事例でした。
理系の大学を卒業しC言語を扱うことができたものの、最初の就職先ではテスターとして日々不本意な仕事をしていました。その後、自分の価値(得意分野)をより良く発揮したいが、今の会社ではそれが実現しそうにない、との判断から転職活動を行っています。

最終的に、この方は将来のキャリアビジョンが漠然としているという懸念はあるものの、C言語を中心とした自分の強みを正しく理解し、またその強みを生かせる職種を求めたために、新たな転職先を見つけることが出来ていました。

次に、営業職の転職事例です。
当初は人との会話が好きとの理由で営業職に就いたものの、日々の飛び込み営業に疲れ果て、営業職に向いていないと思い転職活動を開始しています。転職活動の最初の時期は、事務などのバックオフィス業務を中心に見ていたのですが、その中でやはり営業職に魅力を持っていることに気付き始めます。

最終的に、この方は飛び込みスタイルを忌避しているだけで、営業職が嫌でないことを自覚するのようになります。転職先も、同業種の営業職というパターンでした。

どちらの場合も、入社二年目という若い年次で実施したものです。
一見、共通するところがないように見えます。ですが、実際は自分に対する分析が行われ、現職に対する分析も行われ、最終的に望ましい転職先を見つけることができています。

特に、営業職の方のエピソードは、当初は自分に対する分析や現職の不満の源を勘違いしていたわけですから、如何に自己分析と現職に対する分析が重要であるか知ることが出来ます。

新卒2年目で転職して失敗した事例

新卒二年目の転職は、焦ってもゆっくりし過ぎても良くないときがあります。

例えば、技術職に限らず転職者を募る場合に“経験者募集”というワードが用いられることが多々あります。ですが、もし仮に経験者を募集しているにもかかわらず、第二新卒者を迎え入れるような企業があれば、注意が必要です。第二新卒者を経験者としてみなすことの魂胆が何であるのか、慎重に吟味する必要があります。

ネットでよく見かけるのは、ブラック企業の一例として現職に悩む第二新卒者を甘い誘い文句で雇い入れ、朝から晩まで電話営業を強いる企業の話題です。
これが嘘か真かは定かではありませんが、重要なのは、第二新卒者が現職に対して何らかの不満を持っており、ともすれば直ぐにでも転職したいと思っている状況を利用した、悪質な再雇用募集が存在し得るということです。
転職は決して焦ることなく、専門家も交えて吟味を重ねて実施するべきでしょう。

一方で、ゆっくりし過ぎるのも問題になることがあります。分かりやすいのは技術者の転職です。
例えば、自分が学部でとあるプログラム言語を学んでいたとしましょう。その後、最初に勤めた職場ではまったく異なることをやらされており、一年と数ヶ月たった今になって自分の強みであるこのプログラム言語を活用できる場を捜し求めたとします。

このとき、果たしてこのプログラム言語に需要はあるのでしょうか?

さすがに、第二新卒者である若い世代がCOBOLのような古い言語を学んでいるとも思いませんし、またCOBOLのスキル需要が全くないとも云いません。ですが、自身が強みと思っていたスキルが果たして現在の転職市場でその通りに評価してもらえるとは、誰も保証は出来ません。

鉄は熱いうちに打て、という諺があります。転職においても、自分の持ち味となるスキルがあるのであれば、積極的に市場に披露すべきです。特に、日進月歩の技術発展が著しい理系技術者の転職においては、この点を肝に銘じる必要があります。

新卒2年目での転職を成功させるためには

そもそも二年間の社会人経験があることが転職市場で有利なのかというと、必ずしもそういうわけではありません。

事実として、今の会社が良いと思って入社してから転職を思い至るまでに、第二新卒の方は一、二年ほどしかたっていないのです。その間に、今の会社が自分にあっていないことに気付くことは出来たかもしれませんが、ではどの会社であれば自分は満足できるのかについて、適切に判断できるほどの十分な情報は得られていないはずです。この点では、勤続一年目と大差はありません。

そういった意味で、新卒二年目の転職者は積極的に情報収集を励まないと行けない状況にあるといえます。

これは新卒二年目に限られた話ではありませんが、仮に新卒二年目という若い年次での転職がお勧めできない場合があるとすると、それは“とりあえず転職すれば何とかなる”と、転職をその場しのぎの手段と捉えていた場合です。

学生時代に行った最初の就職活動が望ましい結果に至っていないのあればこそ、次の転職においては可能な限りの時間を費やして、自分の思いと周囲の状況を整理することは大切です。

時間をかけ、どういう会社だったら自分は仕事を楽しむことが出来るのかに思い至ることが出来たら、いざ転職する際には“○○がしたいから転職をする”と言えるようになります。転職の採用者に限らず、人を雇う立場にある人々は、現状に不満というネガティブなモチベーションではなく、未来への期待というポジティブなモチベーションを披露できる人を好みます。

建設的に考え、行動できる人というのは、企業に限らずあらゆる組織において望ましい人材であるからです。

新卒2年目で転職する前にするべきこと

第二新卒である限り、即戦力を求めて採用されることはまずありません。
ですが、逆に第二新卒であるからこそ、即戦力と目されるスキルや経歴があれば、衆目を集めることができます。その一つとして、資格の取得は合理的な目標だといえます。

例えば、技術系の転職なのであれば、例えばネットワークスペシャリストやデータベーススペシャリストなどのインフラ系の国家資格を有していることは再雇用者に対して好印象を与えることでしょう。

あるいは国家資格・国際資格以外でも、Oracle SQLなど特定のベンダーやアプリケーションに特化した資格も有効です。

これらベンダー系の資格はSIer系の企業が各ベンダーとパートナーシップ提携を結ぶ際に、一定数以上の資格保有者が在籍していることが条件になることがあります。そのため、企業によっては研修制度を設けるなど、自社のシステムエンジニアに取得することを積極的に促すことがありえます。

もし、そのような企業への転職を考えているのであれば、先回りしてそれらの資格を取得していることは強力なアピールポイントになることでしょう。
もちろん、企業はポテンシャル採用として第二新卒者を迎え入れたいわけですから、社会人としての素養であったり労働意欲など、他の第二新卒者がアピールするであろう基礎素養の部分も蔑ろにはすべきではありませんが。

転職ではなくフリーランスとして働く選択肢もある

十分に時間をかけて自分自身のスキルや趣味趣向と現職の良い点・悪い点の分析を十分に行った後、場合によってはフリーランスのエンジニアとして働く、という選択肢が出てくるかもしれません。

もちろん、フリーランスになるからには全てが自己責任になります。

財務的な話だと、単純に稼ぐだけでなく納税(確定申告)であったり保険の支払いなども自分で行う必要があります。

営業的な話だと、自分からクライアントを見つけて労働機会を創出していく必要があります。また、人的な話だと、常に自分自身で切磋琢磨して成長していく必要があります。これらは、企業に勤めていた際には多かれ少なかれ会社が提供してくれていた機能です。

これらの全てを自分で対処できる自信があり、自分に十分なスキルがあるという確証があり、そして利益を出すことが出来る段取りがつくのであれば、必ずしも企業勤めを続ける必要はありません。

昨今では、そのようなフリーランスのエンジニアを支えるサービスが各種立ち上がっています。転職支援サイトばかりに目を向けるのではなく、そのようなサイトに目を向けるのも一手かもしれません。

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